人材紹介会社経由で採用が決まった場合は、企業からではなく、担当のコンサルタントから採用の連絡が入ることが一般的です。後のトラブル発生を防ぐためにも、「労働条件通知書」「雇入通知書」といった、雇用条件を書面で記したものを提示してもらい、条件を確認しましょう。入社の意思の有無も、人材紹介会社の担当コンサルタントに伝えます。

入社先を決めたら、他のすでに内定が出ているところはもちろんのこと、登録した全ての人材紹介会社に、転職先が決まって採用活動を終了したことを伝えましょう。一言連絡を入れておくことで、もし万が一今後何かあった場合にも、相談しやすい関係を持っておくことができます。

在職中に次の就職先が決まった場合は、まず直属の上司に「相談」という形でもちかけ、退職日をすり合わせていきます。将来的に仕事で関わる可能性もありますし、どのような場合であっても「円満退社」を目指しましょう。ですので、いきなり退職届を出すのではなく、「個人的な相談」として時間を作ってもらい、「迷って考えた末の結論」として話をしましょう。この時点で既に転職活動を終え、既に次の会社が決まっていることをを告げると、多くの場合相手を怒らせることになりますので、次が決まっているから辞める、というよりは、「すでに転職を決意した」ことをはっきり述べ、退職日について相談、すり合わせをしていきましょう。その場でどうしても納得してもらえなければ、一旦時間を置いて、再度話しをします。この場合、迷っている様子は見せずに、意思の固いことを示しましょう。

民法上は退職の意思表示をしてから2週間以後であれば、辞めていいことになっていますが、これは最終手段です。解雇されるならともかく、自己都合退職であれば、同僚や会社、取引先にできるだけ迷惑をかけない様務めるべきです。大人の対応をして、花も実もある転職にしましょう。

引継ぎにどれくらいの日数を要するかについては、立場や職務内容によってかなり差がありますので、あまり固定的に考えず、ご自身の状況に合わせてください。

転職先にしても退職時のトラブルは望みませんから、事情を話せば入社日の相談に乗ってくれるケースも多いです。人材紹介会社を通して転職する場合は、担当コンサルタントが調整に入ってくれますので、相談すると良いでしょう。